「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」開催！ー株式会社日本経済新聞社ー
日本経済新聞社は2026年３月３日（火）～日６（金）までの4日間、東京ビッグサイトにて、「日経メッセ 街づくり・店づくり総合展」を開催した。
今回は、日本の街づくりや店舗づくりを支える製品・サービス・ソリューションが一堂に会するこれまでの「JAPAN SHOP」「建築・建材展」「ライティング・フェア」「Good 家電 Expo」「リテールテックJAPAN」「SECUR ITY SHOW」「ビルメン CONNECT」「フランチャイズ・ショー」の８つの展示会に、初開催となる「人手不足対策展」「インバウ ンドビジネス展」を加えた10の展示会を同時開催という形だ。
（「フランチャイズ・ショー」「人手不足対策展」「インバウンドビジネス展」 は3月4日（水）～6日（金）の3日間）。
多様な分野の企業や団体が出展し、会場には最新技術やサービスヒントを求めて多くの来場者が訪れ、各ブースでは担当者による製品説明やデモンストレーションが行われるなど、活発な情報交換や商談が繰り広げられた。
会場では、「ロボット技術やITの利活用」「リアル店舗とネット通販の融合」「新たな顧客接点を生み出す店舗デザイン」「急増する訪日客への対応」「安全・安心な街づくり・店づくり」など、多岐にわたるテーマに沿った最新の取り組みやソリューションが紹介された。各出展ブースでは、実際の活用事例や導入メリットなどが具体的に紹介され、来場者が担当者に熱心に質問する姿や、その場で商談が進む様子も多く見られ、会場は活気に包まれていた。
なかでも今回、新たに設けられ注目を集めたのが「人手不足対策展」と「インバウンドビジネス展」だ。「人手不足対策展」では深刻化する人手不足への対応をテーマに、人材確保を支援するサービスや、店舗運営の省力化を実現するシステム、ロボット・自動化技術などが数多く紹介され、来場者の高い関心を集めていた。また、訪日外国人の増加を背景にした「インバウンドビジネス展」では、多言語対応サービスやキャッシュレス決済、外国人観光客向けの接客支援ツールなど、インバウンド需要の取り込みを支援するさまざまなソリューションが展示された。
ブースでは導入相談や具体的な運用に関する意見交換も行われ、出展者と来場者の間で活発なコミュニケーションが展開されていた。
会期中、会場全体では製品説明やデモンストレーション、来場者との商談が随所で行われ、街づくりや店舗運営の未来を見据えた新たなビジネス機会を創出する場として、大きな盛り上がりを見せた。本展示会は、最新技術やサービスの紹介にとどまらず、今後の街づくり・店づくりの方向性を考える上で多くのヒントや製品などが提供されたイベントとなった。
