昨今の宿泊業界は、ビザ発給緩和や円安傾向により訪日外国人観光客が増加、2020年に開催されるオリンピックを目前に追い風が吹いています。2016年の訪日外国人数は、日本政府観光局によると中国、韓国、香港、台湾などアジアを中心に2,400万人と過去最高を更新。政府は2020年に訪日外国人4,000万人を目指す目標を掲げていますが、今後も訪日外国人の大幅な増加が見込まれることは確実となっています。
実際に近年、東京や大阪を中心とした大都市圏のホテル稼働率は80％付近を推移。人気ホテルではほぼ満室状態が続き、客室の平均販売価格も上昇傾向にあることから大都市を中心にホテルの開業ラッシュが相次いでいます。
2018年6月には住宅宿泊事業法（民泊新法）により民泊という新しい宿泊サービスも登場し、ホテル・旅館を含めた宿泊市場全体がこれからも盛り上がっていることは間違いありません。
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▼ホテル業界マップ 2018
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